社会人として新しい職場を選ぶ際、会社の年間休日数は重要な判断材料になります。日数によって生活リズムやプライベートの時間の確保の仕方が大きく変わるからです。

まず、年間休日が105日の企業は、法定最低ラインに近い水準と言えます。基本は週休2日の休みとなりますが、祝日や年末年始、夏季休暇は出勤日となるケースも少なくありません。これらを一斉休業とする場合は、その分を補うために別の土曜日などが出勤日に設定されることがあり、総出勤数は多くなる傾向があります。

次に、110日の企業は、週休2日（年104日）に数日の祝日などが加わる形になります。最低基準よりは増えるものの、すべての祝日が休みになるわけではない点には注意が必要です。ただ、週2日の休息が確保されやすいという安心感はあります。

平均値に近い115日の企業では、年末年始や夏季といった長期休暇が設定されるのが一般的です。ただし、完全週休2日にこれらの連休を組み込むと日数の上限に近づくため、国の祝日は出勤日となるケースも少なくありません。カレンダー通りではないものの、まとまった連休で心身をリセットできる標準的な環境と言えます。

120日以上の企業では、完全週休2日と祝日の多くが休みになり、私生活にゆとりを持ちやすくなります。ただ、土日祝の合計だけでもおよそ120日前後になるため、記載が「120日」の場合は、夏冬の連休が祝日と相殺されているケースもあります。土日祝に加えて会社独自の夏冬休暇が別途付与される企業であれば125日前後となり、十分な休息を確保しやすい環境でしょう。年間休日の違いがもたらす生活への影響や詳しい特徴を確認したい場合は、『＜年間休日＞ホントのところ』をチェックしてみると良いでしょう。